【2025最新】私塾界とは？得られる情報やその他に見るべき媒体を紹介
私塾業界で働く人や、これから私塾を開業しようと考えている人にとって、業界情報は欠かせません。この記事では、私塾業界の専門誌「私塾界」について詳しく解説。私塾界とはどのような媒体なのか、どんな情報が得られるのかを紹介します。
本記事で解説しているポイント
- 私塾会の概要
- 私塾会で得られる情報
- 私塾会のセミナー・フォーラム
- 【2024~2025年】塾業界の注目ニュース
- 塾業界ニュースに役立つ私塾界以外の媒体
私塾界とは
私塾界は、私塾業界の専門誌です。1981年6月に第一号が創刊され、現在も月刊誌として発行が続いています。
私塾経営者や教育関係者に向けて、業界のニュースやノウハウを提供。私塾業界で働く人にとって、重要な情報源となっています。
年間購読料は28,000円（2025年1月現在）
私塾界は年間購読制を採用しており、2025年1月現在の年間購読料は28,000円（税別）。
年間購読すると、毎月発行される月刊誌が届くだけでなく、私塾界の「準会員」となり、各種セミナー・書籍の割引などさまざまな特典が受けられます。
なお、さらに上の「正会員」の年会費は150,000円（税別）となっています。
私塾界の発行部数
私塾界の発行部数は5,000部。B5版で、毎号120ページ程度の内容量です。教育業界の中でも、私塾に特化した専門誌として知られています。
参考：年間購読のご案内
私塾界で得られる情報
それでは、私塾界ではどのような情報が得られるのでしょうか。主なものを見ていきましょう。
塾の経営・開業に関するノウハウ
私塾界では、塾経営者の悩みを解決する情報が掲載されています。
例えば、2025年1月号には「現代学習塾経営概論」という経営に関する情報や「SNSで生徒は集まるのか」という集客に関するトピックが掲載。
すでに塾を経営している人だけでなく、これから開業を考えている人にもおすすめの内容です。
教育機関・カリキュラムのニュースや動向
大学など教育機関や政府が定めるカリキュラムの最新動向も、私塾界で知ることができます。
私塾経営者にとって、こうした情報を把握しておくことは重要。自塾の指導内容の改善などに役立てることができるでしょう。
教育ICTに関するニュース
近年、教育現場へのICT（情報通信技術）導入が進んでいます。私塾界では、教育ICTに関するニュースや事例なども取り上げられています。ICTを活用した業務改善のヒントが得られるかもしれません。
塾業界に関連する企業のニュース
私塾界では、塾業界に関連する企業の最新ニュースもチェックできます。競合他社の動向を把握したり、自塾の経営戦略を考えたりする上で参考になるはずです。
私塾界のセミナー・フォーラムとは
私塾界では、セミナーやフォーラムも開催されています。業界のトレンドや動向について、示唆に富んだ話を聞くことができます。
また、セミナーやフォーラムは塾業界で働く人たちの交流の場にもなるでしょう。参加者同士のネットワーキングを通じて、業界の最新情報を入手したり、人脈を広げたりすることが可能。塾経営に役立つヒントが得られるかもしれません。
【2024~2025年】塾業界の注目ニュースをピックアップ
ここからは、2024年から2025年にかけての塾業界の注目ニュースを紹介します。私塾経営を考える上で参考になるトピックを集めました。
子どもの学歴が教育費に強く影響されると回答した親が約65%に（2024年3月）
ソニー生命保険「子どもの教育資金に関する調査2024」 学校外教育費、教育資金が調査開始以来最高額に
2024年3月、子どもの学歴が教育費に影響されると回答した親が全体の約65%近くに上ったというニュースがありました。
ここからは、「教育費を惜しまず投資しよう」と考える保護者が増えている可能性が高いことが分かります。塾業界にとっては、ポジティブに受け止められるニュースと言えるでしょう。
新学習指導要領への移行が高校でも開始（2024年9月）
学習指導要領、いつ改訂？ 議論のポイントを教育専門メディアが解説
2024年から、高校でも新学習指導要領への全学年での完全移行が始まりました。
小中学校に続き、高校が最後の移行となります。つまり、これですべての公的教育機関で新学習指導要領への移行が進んでいることに。
塾業界としては、この指導要領の移行に合わせてニーズが変わっていくことを認識した上で、教育カリキュラムやプランの変更・拡充などの対応が必要だと言えます。
子ども一人あたりの教育費が過去最高に（2024年11月）
2024年11月の私塾界には、子ども一人あたりの教育費が過去最高を記録したとの情報が記載されました。
少子化が進む中でも家計内での教育費は変わらず、子ども一人に教育費が集中したことが要因とされています。
また、教育カリキュラムの難化・受験の多様化などで子ども一人ひとりに合わせた教育のニーズが高まり、その結果集団指導塾よりも料金が高い傾向がある個別指導塾へシフトが進んでいることも一因であると言えます。
塾業界ニュースに役立つ私塾界以外の媒体
私塾界は塾業界の専門誌として知られていますが、業界情報を得るのに役立つ媒体は他にもあります。ここでは、私塾界以外のおすすめメディアを3つ紹介します。
日本教育新聞
日本教育新聞社 | JAPAN EDUCATIONAL PRESS
日本教育新聞は、日本最大の教育全国紙です。1946年の創刊以来、戦後日本の教育の発展とともに歩んできました。現在は電子版も提供されています。
同紙の特徴は、教育に関する情報を幅広く網羅している点。ただし記事の多くが有料となっているため、購読にはコストがかかります。教育全般の動向を把握したい方におすすめのメディアです。
教育家庭新聞
教育家庭新聞は、教育委員会や学校、教育関連企業に向けた情報提供を目的とした新聞です。教育ICTや学校施設、教育委員会などのカテゴリに分けてニュースを配信しているのが特徴。
ピンポイントで情報を探したい場合に便利なメディアと言えるでしょう。教育現場の生の声を知るための情報源としても活用できます。
ICT教育ニュース
ICT教育ニュースは、その名の通り教育業界のICT関連ニュースに特化したWebメディア。デジタルを活用した教育の実現に向けて、ICTを活用した取り組みを紹介しています。
ICT教育に関する国や自治体の施策、企業の研究開発、最新事例など、幅広い情報を得ることができます。教育現場のICT化を推進するためのヒントが満載です。
変革期を乗り越えるならトライプラスのフランチャイズ
以上のように、私塾界では塾業界の最新動向や経営ノウハウなど、塾の運営に役立つ情報は数多く提供されています。
一方で、少子化や新学習指導要領への移行など、塾経営を取り巻く環境は厳しさを増しているのも事実です。
経営のサポートを受けられるフランチャイズへの加盟は、塾業界の変革期を乗り越える選択肢の一つと言えるでしょう。例えば、日本最大級の学習塾ブランド「トライプラス」では、集客から採用、教務まで、塾経営を手厚くバックアップする体制が整っています。
塾の開業や運営にお悩みの方は、大手塾のフランチャイズ加盟という選択肢も視野に入れてみてはいかがでしょうか。
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