学習塾を開業！準備の流れや収支イメージ、成功事例を紹介

学習塾を開業するのには、どのような流れでどのような準備が必要なのでしょうか？

また、学習塾の開業を検討するにあたり「そもそも稼げるのか」と疑問をいだいているかたも多くいらっしゃるでしょう。

本記事では、学習塾を開業したいと考えているが「収支イメージが湧かない」「開業準備の手順がわからない」「どんな失敗がよくあるのか、どんな対策ができるのか」という方へ向けて、学習塾開業について解説。

となるフランチャイズ学習塾「トライプラス」が独自に持つ知見を元に、学習塾の開業を成功させるポイントについて解説していきます。

本記事で解説しているポイント

学習塾開業の収支事例
学習塾の開業準備の流れ
学習塾開業に必要な資金
学習塾経営者の年収
よくある失敗と対策
成功した塾オーナー事例

学習塾経営は儲かる？収支事例を紹介

独立の選択肢として学習塾を検討する人の中には、「学習塾経営は儲かるのか」と疑問を抱く方が多いでしょう。

一般的には個人塾の経営者の年収は800万円程度と言われており、比較的儲かると言えるでしょう。

ただ、究極的に売上・利益の大きさは塾の経営状態によります。綿密に事前準備を行っていれば短期間で大きな利益を得ることも可能ではありますが、準備を怠るとなかなか黒字化できない、というリスクも存在するのも事実です。

なお、以下に参考としてトライプラスで既に開業されているオーナー様の収支実績を記載します。

開業エリア		関東地方	関西地方
店舗数		4	3
開校経過月数（1教室目）		8年	4年
生徒数		282	216
売上	入会金	1,331,000	572,000
	授業料	169,478,823	61,551,729
	教材・模試	3,922,931	1,212,532
	売上合計①	174,732,754	63,336,261
支出	講師給与	38,361,346	13,933,977
	講師求人費	800,000	600,000
	広告宣伝費	17,436,976	7,653,627
	地代家賃	13,510,284	3,542,400
	人件費	12,000,000	9,000,000
	水道光熱・その他販管費	19,404,830	11,361,327
	ロイヤリティ	16,148,487	6,240,798
	支払合計②	117,661,923	52,332,129
利益（①－②）		57,070,831	11,004,132

2022年4月月謝		7,939,525	3,454,030
昨年対比		133.89%	112.06%
2022年度売上見込		196,574,496	83,280,450
2021年対比		112.50%	131.49%

１教室目を開校してから4年、現在3つの教室を運営中で利益は約1,100万円。一方8年経ち4店舗を運営しているケースでは約5,700万円と非常に大きな利益を上げています。

塾経営者の年収も利益の大きさに比例すると考えると、塾の経営状態によって経営者の年収も大きく左右されると考えておきましょう。

学習塾の開業に資格は必要？

学習塾を開業するのに必須の資格はありません。ただし、生徒や保護者に安心と信頼を与えるためには、教員免許や関連分野の学位、指導経験などがあると有利です。開業前に学習指導のスキルとノウハウを磨いておくことをおすすめします。

個人の能力や経験が十分でない場合は、「まずは塾講師として経験を積む」「フランチャイズに加盟し研修を受ける」などの選択肢も検討すると良いでしょう。

学習塾開業における準備の流れ

学習塾を開業する際の一般的な準備の流れを解説します。

コンセプトと事業計画を立てる
開校エリアを絞り込む
物件を選定する
開校準備を進める
開校してさらなる成長を目指す

1. コンセプトと事業計画を立てる

学習塾開業の第一歩は、塾のコンセプトを明確にし、それに基づいて事業計画を立てることです。コンセプトとは「どのような価値をどのようにして提供するか」という構想のこと。コンセプトに従って経営や教育の様々な面を整えることで、一貫性のある価値提供が可能になります。

なお、コンセプト作りには以下のフレームワークが役立ちます。

WWHフレームワーク：「誰に」「何を」「どのように」提供するのかを整理する
エネミーインサイト/ ニューインサイトフレームワーク：固定観点である「エネミーインサイト」を新しいイメージである「ニューインサイト」に転換するためのコンセプトを考える

2つ目の「エネミーインサイト / ニューインサイト」は、例えば「個別指導塾はアルバイトで経験不足の講師が多い」という顧客が抱く固定観点（エネミーインサイト）を「個別指導塾なのに講師の品質が非常に高い」という新しいイメージ（ニューインサイト）に転換するために、「徹底研修を受けたプロ講師による指導を提供する」というコンセプトを定めるといった具合になります。

コンセプトが固まったら、ターゲット顧客や差別化ポイント、提供するサービス内容などを盛り込んだ事業計画を作成します。初期投資や運転資金、収支の見通しについても具体的に検討しましょう。

2. 開校エリアを絞り込む

塾のコンセプトを実現するのに適した立地を選ぶため、開校エリアの絞り込みを行います。検討すべき主なポイントは以下の通りです。

通学圏内の児童・生徒数や年齢構成
同業他社の出店状況と料金体系
学区内の学校の偏差値や進学実績
賃料や広さなど物件の条件
治安や環境の良さ

自身で調査することが難しい場合は、調査会社に依頼するかフランチャイズに加盟し本部のエリアマーケティングのノウハウを借りるなどの解決策も検討しましょう。

3. 物件を選定する

開校エリアの中から、教室に適した物件を探します。物件選びでは以下の点に注意しましょう。

通学路の途中にある
駅やバス停からのアクセスが良い
1階路面か2階以下の分かりやすい場所
教室に適した間取りと広さ
賃料や管理費などのコスト面
物件オーナーが学習塾へ理解がある

店舗ビジネスにおいて、立地の良い物件は集客において重要な役割を果たします。一度開校してしまうと後から変更することも難しいため、入念に調査を行いましょう。

4. 開校準備を進める

開校に向けて、以下の準備を進めていきます。

教室の内装工事と備品の調達
教材の選定とカリキュラムの整備
講師やスタッフの採用と研修
開業に必要な手続き
生徒募集と広告宣伝
開校後の運営体制の整備

「開校までに間に合わない」という事態になると事前に立てておいたマーケティング計画などに支障が出るため、スケジュール管理には細心の注意を払いましょう。

なお、講師の採用と研修は特に力を入れるべき分野です。塾である以上、指導の質が悪くては顧客を満足させることができず、「実績が溜まらない・悪い口コミが広まる→集客が困難に→収益性が悪化する→満足に採用活動ができない」という悪循環に陥ってしまいます。

5. 開校してさらなる成長をめざす

開校後は生徒の学力向上に全力を注ぎつつ、教室運営の効率化や講師の指導力向上にも取り組んでいきます。

集客面では、ホームページやSNSを活用した情報発信、地域でのイベント開催など、継続的な広告宣伝活動が欠かせません。塾の成功事例を創出し、口コミでの生徒獲得を増やしていくことも重要です。

学習塾開業における必要資金は？

学習塾の開業には一定の資金が必要です。開業資金の内訳は以下の通りです。

物件の初期費用	約100万円（敷金、礼金、仲介手数料など）
内装工事費	約100〜200万円（壁・床のリフォーム、照明、空調設備など）
教材費	約30万円（各教科・学年の教科書・テキスト、講師用指導資料など）
備品費	約50万円（看板、チラシ、ホームページ、SNS広告など）
広告宣伝費	数万円（開業届、税務署への届出、法人設立費用など）
開業手続き費用	約50〜100万円（設備の修繕、追加の備品購入、講師の緊急採用など）
予備費	約50万円（看板、チラシ、ホームページ、SNS広告など）

これらを合計すると、学習塾の開業資金は500万円程度となります。加えて、開業後3〜6ヵ月分の運転資金として100万〜300万円も見込んでおくと安心です。

学習塾経営者の年収はどのくらい？

学習塾経営者の年収は、500万〜800万円程度が一般的と言われています。ただし、塾の規模や立地、経営手腕によっても大きな差が出ます。

トライプラスが独自で行っている統計によると、塾オーナーの収支イメージは以下の通りです。（フランチャイズの場合。地域差や教室による差があります。）

生徒数が40人規模：年間利益約530万円
生徒数が70人規模：年間利益約1,180万円
生徒数が100人規模：年間利益約1,900万円

開校8年で4教室に拡大した関東地方のオーナーは年間利益5,700万円を達成したという事例もあり、教室数を増やすことで、収益を大きく伸ばせる可能性があります。

ただし、経営が軌道に乗るまでは生徒数も利益も限られるので、ある程度の年数は経営に専念する覚悟が必要です。まずは1教室の運営を安定させることを目標に、長期的な視点を持って取り組むことが大切だと言えます。

塾開業のよくある失敗と対策を紹介

そもそも開業は、多額の初期投資と借入金を伴うリスクの高い事業です。

計画性に欠けていたり、準備不足のまま開校したりすると、思わぬトラブルに見舞われ、最悪の場合は多額の借金を抱えて自己破産に追い込まれることもあります。開業前にリスクを十分に理解し、入念な市場調査と周到な準備を行うことが、成功への第一歩です。

ここでは、塾開業でよく見られる失敗事例とその対策について詳しく解説します。

1. 適切でない立地で開校してしまう

学習塾にとって、教室の立地選定は極めて重要な要素です。生徒や保護者にとって通いにくい場所、治安や環境に不安がある場所、同業者が集中している地域などに安易に出店すると、集客に苦戦する可能性が高くなります。立地選定を誤った場合のデメリットは以下の通りです。

集客が進まず、当初の事業計画通りの収益が見込めない
1人も生徒が集まらないまま、開校直後の休校・閉校に追い込まれるリスク
「通いにくい」「治安が心配」などの悪評が立ち、ブランドイメージを損なう
家賃負担が重荷となり、早期の黒字化が難しくなる

中でも、集客不振は致命的な問題です。教室の家賃や講師の人件費、ローンの返済など、固定費の負担に耐えられず、すぐに資金繰りが悪化してしまうためです。

対策：事前の調査を綿密に行う

適切な立地選定のためには、出店予定エリアについて、客観的なデータを収集・分析する必要があります。最低限おさえるべき調査項目は以下の通りです。

校区内の児童・生徒数の推移と将来予測
進学校の有無と偏差値、学区の教育熱心度
同業他社の出店動向と集客状況
駅やバス停からのアクセス、徒歩や自転車通学の利便性
賃料や坪数、駐輪場の広さなど物件の条件
教室の耐震性や防犯性、近隣トラブルの有無など

これらの情報を定性・定量の両面から分析し、出店判断を下すことが重要。自前で調査するのが難しい場合は、信頼できる不動産会社に相談したり、金融機関の支店長に意見を求めるのも選択肢に入れておきましょう。

2. 戦い方を間違えてしまう

学習塾として成功するには、ターゲットとする顧客層のニーズを的確に捉え、競合他社に負けない魅力的な価値を提供し続けることが大切です。自塾の強みを活かした差別化戦略なしに、安易に大手塾の真似をしても、逆に顧客離れを招くおそれがあります。

戦い方を間違えた場合に起こりうるデメリットは以下の通りです。

低価格競争に巻き込まれて採算が取れなくなる
大手塾の「サブ」として認識され、独自の存在価値を発揮できない
講師の負担が増え、離職率が高まって教育の質が低下する
塾のブランドイメージが弱く、口コミが広がりにくい

「個別指導」「低価格」「有名講師」など、大手塾の真似をして短期的な集客を狙うのは賢明ではありません。地域の顧客ニーズに応える独自性と、それを支える強固な経営基盤づくりが肝要です。

対策1. 大手とは異なる戦い方をする

事業コンセプトを明確にし、地域の顧客ニーズに合った差別化を図ることが重要です。例えば、次のような戦略が考えられます。

特定のニーズにカリキュラム・指導スタイルを特化させる
講師の質を高くする
授業外の魅力（自習室の開放など）

これらを組み合わせた独自のサービスを確立し、地域の評判を着実に高めていくことが成功の鍵を握ります。生徒や保護者と向き合う中で、ニーズの変化を敏感に察知し、柔軟に事業を改善していく姿勢も大切です。

対策2. フランチャイズで大手のブランドを利用する

全国的な知名度を誇るフランチャイズの傘下に入ることで、ブランド力という大きな差別化を得ることが可能になります。加盟の主なメリットは以下の通りです。

大手塾ブランドへの信頼感を得られる
全国向けプロモーションによる集客の後押し
教育ノウハウや指導システムの提供で教室運営が安定
講師採用から研修までのサポート

大手ならではの集客ノウハウを余すことなく提供してくれるので、独力で広告を打つ負担を大幅に軽減できます。有名ブランドの信用力と、確立された教育システムを味方につけることで、新規参入でもリスクを抑えつつ、地域での存在感を早期に発揮しやすくなるでしょう。

3. プロモーションを怠ってしまう

「塾の教育力には自信がある」「口コミだけで生徒は集まる」と油断して広告宣伝を疎かにしていると、塾の存在自体が周知されないまま、いつまでも生徒が集まらない事態に陥ります。プロモーション不足によるデメリットは以下の通りです。

塾の知名度が上がらず、集客に苦戦する
新規開校の認知が進まず、スタート時点で出遅れる
教育理念や指導方針など、塾の魅力が伝わらない
成績アップの実績など、訴求材料をアピールできない

特に新規開校では、多方面からの認知獲得を急ぐ必要があります。看板や新聞折り込み、Webサイト、SNSなど、あらゆる広告媒体を使った積極的なプロモーションが欠かせません。

プロモーションの鉄則は「継続」です。単発の広告出稿では、一時的な問い合わせは得られても、継続的な集客は見込めません。日々の地道な情報発信の積み重ねによって、塾のファンを着実に増やしていくことが大切です。

対策：PRは必ず継続的に行う

開校前は、認知度向上と生徒募集に注力します。開校後は、成果の訴求を軸に塾の魅力をアピールし続けることが重要です。具体的には、以下のような広告宣伝活動を欠かさず行いましょう。

ポスティングやDMによる定期的な生徒募集告知
Webサイトの開設とSEO施策、ブログ等での情報発信
SNSを活用した日々の教室活動の紹介
入試説明会や教育相談会の定期的な開催
成績アップ実績のPRと、進学先の公表など

また、広告制作や出稿ノウハウがない場合は、専門家の力を借りるのも一案です。コンサルティング会社と提携し、プロモーション面の支援を受けるケースも増えています。

成功した塾オーナーの実例を紹介

大手となる「トライプラス」で実際に開業した塾オーナーの実例を紹介していきます。

1. 会社員から独立！複数の教室を運営中の事例

まずは、サラリーマンから一念発起して独立した事例をご紹介します。

鴨志田順様は、建築設計の会社員から独立し、現在は千葉県で2つの教室を運営しています。独立のきっかけは会社員の長時間労働に疲弊し「働き方を変えたい」と思ったことでした。

塾経営に興味を持ったきっかけは、個別指導塾の立ち上げに関する本を読んだこと。ネームバリューとエリア展開の余地を考慮し、トライプラスに加盟しました。全国区の知名度を誇る「家庭教師のトライ」ブランドと、担当者の誠実な対応が決め手となったそうです。

開校後は生徒数120名に成長。法人化を経て2教室体制を築き上げました。「個別指導塾は真面目にやれば成果が出るビジネス。十分情報収集したうえで、ぜひ納得のいく決断をしてください！」とコメントを残しています。

「働き方を変えたい」これが大きなきっかけ - 先輩オーナーインタビュー

2. 大学卒業後に塾を開業した事例

次は、大学卒業後に自分の教室を開き独立した事例です。

滋田喜憲様は、大学卒業直後の22歳でトライプラスの教室を開校。教員志望でしたが、採用試験までのつなぎで入ったトライプラスで講師の面白さに目覚め、「自分流の教室を作りたい」と決意しました。

資金面で課題はあったものの、父の後押しを得て思い切って独立へ。

開校準備から販促活動まで本部のサポートを受けつつ、ポスティングや声かけなどで生徒集めを行い開校。

今後は、1校目で得たノウハウを活かして2校目出店を視野に入れつつ、学年や性格に合わせて柔軟に指導できる教室長の育成に力を注ぐ考えです。

「自分流の教室を作ってみたい」若きオーナーの誕生！ - 先輩オーナーインタビュー

3. 大学教員から開業し生徒数全国1位になった事例

最後は、大学教員から開業し生徒数全国一位となった事例をご紹介。

漆川直希様は、大学教員からトライプラス加盟オーナーに転身。独立の理由は、お子様の誕生をきっかけに家族との時間を大切にしたいと考えるようになったことでした。

数ある個別指導塾の中から、トライプラスを選んだ決め手は3つ。「教育の本質とビジネスのバランスの良さ」「子育てと仕事の両立のしやすさ」「手厚いサポート」です。検討開始からわずか2〜3ヵ月で開校に至りました。

開校当初は保護者対応に苦労しつつも、現在は生徒数120名超の人気教室に成長しました。今後の目標は、新規出店と広告施策の強化です。

地域格差なし！31歳で生徒数全国No.1教室（FC教室）に！ - 先輩オーナーインタビュー

学習塾開業についてよくある質問

学習塾を開業するのにいくら必要ですか？

学習塾の開業には、平均500万円程度の資金が必要と言われています。主な内訳は以下の通りです。

物件の初期費用：約100万円（敷金、礼金、仲介手数料など）
内装工事費：約100〜200万円（壁・床のリフォーム、照明、空調設備など）
教材費：約30万円（各教科・学年の教科書・テキスト、講師用指導資料など）
備品費：約150〜200万円（机・椅子、ホワイトボード、パソコン、プリンターなど）
広告宣伝費：約50万円（看板、チラシ、ホームページ、SNS広告など）
開業手続き費用：数万円（開業届、税務署への届出、法人設立費用など）
予備費：約50〜100万円（設備の修繕、追加の備品購入、講師の緊急採用など）

これらの費用に加えて、開業後3〜6ヵ月分の運転資金として100万〜300万円程度も見込んでおく必要があります。

塾の経営者の年収はいくらですか？

学習塾経営者の年収は、500万〜800万円程度が一般的と言われています。ただし、塾の規模や立地、経営手腕によって大きな差が出るのが特徴です。

参考として、トライプラスのフランチャイズオーナーの収支イメージはを記載します。（教室数や地域差により変動。）

生徒数が40人規模の教室：年間利益約530万円
生徒数が70人規模の教室：年間利益約1180万円
生徒数が100人規模の教室：年間利益約1900万円

前提として、開校当初は生徒数も利益も限られるため、しばらくは経営に専念する必要があります。まずは1教室の運営を安定させ、長期的な視点を持って取り組みましょう。

塾を起業するには資格が必要ですか？

学習塾の開業に必須の資格はありません。しかし、生徒や保護者に安心と信頼を与えるためには、次のような資格や経験があると有利です。

教員免許：指導力の裏付けとなる
関連分野の学位や資格：教える科目に関する専門性をアピールできる
指導経験：塾講師やプライベート教師としての実績が強み

また、教育関連の資格が無くても、優れた学習指導のスキルやノウハウを身につけていれば、十分に生徒から信頼を得ることができます。

失敗しない塾開業なら「トライプラス」

教育事業者の信頼を勝ち取るには、「知ってもらう」「通ってもらう」「通い続けてもらう」ための不断の努力が欠かせません。

トライプラスでは、集客につながる広告物の制作から配布まで、専任スタッフが全面的にサポート。

生徒募集の成功事例など、ノウハウの提供も手厚いので、オーナー自身の工数を大幅に削減しつつ、実績の上がるプロモーションを展開できるでしょう。

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